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改善前は、WEB制作や広告運用をそれぞれ複数の会社に依頼していたため、広告の効果検証と改善に時間がかかり、PDCAを回すことができていませんでした。
毎月多数のイベントを実施していたこともあり、複数の取引先企業との情報共有に余計な工数がかかっているという状態にも悩まされていました。

まずは情報共有コストや戦略のブレをなくすために、広告まわりを一本化。
企画立案からデザインの制作、広告配信、改善施策提案まで全てを一気通貫で行うことで、全体の最適化を図りました。
また、プロジェクト組織に関しては、関わるメンバーを最小限に留め増やしすぎないこと、メールではなくチャットツールを導入してやりとりを行ったことによって生産性を高めました。

新体制で広告の改善を行なっていった結果、住宅業界のなかでは難しい市場と考えられていた沖縄県で、費用対効果の高い広告出稿を行うことに成功。想定よりも多くの来場者を獲得することに成功し、来場単価は業界平均を大幅に下回りました。
当初計画していた年間広告予算を約10％残した状態で目標を達成することに成功しました。

※この記事は2022年8月5日時点の情報を元に作成しています。