成功事例サイト

集客戦略の全体像

■OMソーラーのビジネスモデル

OMソーラー ▶︎ 会員工務店・非会員工務店.             ：製品を販売
工務店　　   ▶︎ エンドユーザー（住宅購入検討者）：製品を販売

■プロジェクトスタート時の住宅業界の動向

プロジェクトがスタートした2021年当時、住宅業界は非常に厳しい状況にありました。
2021年年央から顕在化した世界的な木材価格の高騰・建築資材不足（ウッドショック）が引き金となり、
新築戸建住宅売買業指数は2020年をピークに急速に低下。

そんななかでもOMソーラーは売上・営業利益を伸ばしていましたが、工務店が自社の製品を販売してくれなければ
売上が上がらないビジネスモデルのため、業界の動向に左右されない新たな集客手法・営業手法が求められていました。


■業績向上のポイント
OMソーラーが業績を向上させるためのポイントは3つでした。

ポイント①　新規の会員工務店を増やす
ポイント②　OMソーラーを導入している工務店（会員・非会員）の製品理解を深める
ポイント③　自社で独自にエンドユーザーとの接点を創出する

■情報整理
まずWEBサイトにおいて、既に会員の工務店向けの情報（BtoB）、導入を検討段階の工務店向けの情報（BtoB）、
住宅購入検討者向けの情報（BtoC）が全て1つのWEBサイトの中に詰め込まれていたため、
情報量は多いのに伝えたいことが全くターゲットに伝わっていないという課題がありました。
そこで改めてターゲットと伝えるべき情報の整理を行い、ターゲット別に独立したWEBサイトを制作しました。

＜ターゲット＞
①まだOMソーラーの製品を導入していない工務店（BtoB）
狙い　　　　：新規の会員工務店を増やす
伝えたい情報：OMソーラーの企業概要、サービス概要、魅力、お役立ち情報など


②OMソーラーを導入している工務店（会員・非会員）（BtoB）
狙い　　　　：OMソーラーを導入している工務店（会員・非会員）の製品理解を深める
伝えたい情報：製品ラインアップ、製品知識、導入事例など


③住宅購入検討者（BtoC）
狙い　　　　：自社で独自にエンドユーザーとの接点を創出する
伝えたい情報：OMソーラーで実現できる暮らし、モデルハウス・見学会情報、家づくりの流れなど

〜BtoB施策〜

施策①コーポレートサイトをリニューアル

見込み顧客の獲得と、企業にOMソーラーを理解してもらうことを主な目的としサイトを制作。
新たにセミナー情報ページを制作したことにより、1年間で2,610件のセミナー予約を獲得できました。

▼セミナー情報ページ「セミナーカレンダー」

＞コーポレートサイトの詳細はこちら

施策② 製品サイトを制作

OMソーラーの商材を販売する工務店に向けに商品理解を促すことを主な目的として専用サイトを制作。

＞製品サイトの詳細はこちら



施策③ 工務店向けのセミナーを企画
工務店向けにセミナーを企画・開催。
工務店経営者が興味を持つセミナー内容にするために、3ヶ月に1度のスパンで業界の著名人との大規模共催セミナーを開催。
同時に、自社開催の小規模セミナーも実施しました。
自社開催セミナーではA/Bテストを行いながら、企画や集客方法のPDCAを回し、高い集客力を維持しています。

▼工務店向けセミナー

OMソーラーの製品知識や工務店経営に役立つ知識を発信。

〜BtoC施策〜

施策④エンドユーザー向けサイトを制作

エンドユーザー（住宅購入検討者）に対して、OMソーラーで実現できる家づくりを紹介。
「とことんこだわり良いものを選ぶ上質追求タイプ」をメインターゲットに設定し、
「快適で省エネな暮らし」、「家づくりの流れ」、「OMソーラーの家」、「保証・サポート」、
「デジタルカタログプレゼント」などのコンテンツを作成。

＞エンドユーザー向けサイト詳細はこちら

施策⑤ エンドユーザー育成のためのアンケート企画

エンドユーザー向けのアンケート企画を実施。
企画内容は、「アンケートに答えると抽選で、OMソーラーの敷地内のモデルハウス宿泊体験or温熱シミュレーションorアマゾンギフト券が当たる」というもの。
なんと、全応募のうち80%以上が「モデルハウス宿泊体験」に集まりました。

＞アンケート企画の詳細はこちら


施策⑥エンドユーザー向けのセミナーを企画
エンドユーザー向けにセミナーを企画・開催。
セミナー後には会員工務店へ足を運んでもらう流れを作りました。

▼エンドユーザー（住宅購入検討者）向けセミナー

家づくりに関するお悩み・疑問に答えるセミナーを実施。

施策⑦超あつまる会議(月次の定期ミーティング)の実施
それぞれの施策の進捗確認を月に1度の超あつまる会議（定期ミーティング）内で細かく確認。
WEBサイト最適化のために数字集計を行い、毎月PDCAを回していきました。